EV電気自動車に使われているフィルム加工の技術について、フィルムの特徴や情報を解説します。
自動車においては、センサー部分やセンシング部分、パネル部分などにさまざまなフィルムが使用されています。
近年はEV自動車の普及に伴いフィルム加工技術の需要が高まっており、環境に配慮したフィルムも多く選ばれています。
今後も需要の拡大が見込まれるEV自動車に使われるフィルム加工技術について、詳しく紹介します。
EV自動車に使われるフィルム加工技術を紹介します。
バッテリーパウチ・EV向け加飾フィルム・EV向け遮熱フィルムについて、詳しく解説します。
DNPが開発・提供しているバッテリーパウチは、コーティング技術と後加工技術で軽く・長く・安全な充電式電池を実現しています。耐熱性や絶縁性といった機能性の高さも強みとなっており、EV自動車のみならず、電力貯蔵システムや家電向けなど、さまざまな分野で需要が拡大しています。
モバイル機器に使用されるリチウムイオン電池の課題は、軽量化と薄型化です。従来の電池は内容物を保護するために金属に包まれており、強靭ですが重さと薄さが課題でした。一方でフィルムコーティングされた電池は内容物が漏れないように保護しながらも、軽量化と薄型化の課題をクリアしています。
バッテリーパウチは、もともと電気自動車の普及を視野に入れて開発されており、電気自動車にもDNPのバッテリーパウチが多く搭載されています。現在もバッテリーパウチの研究・開発は進められており、今後はさらなる軽量化や自動車の燃費の向上なども期待できるでしょう。
100年に一度の大変革期ともいわれる自動車業界では、自動車のEV化が進められています。それに伴い、車の外装には環境に配慮してフィルムが多用されており、EV向け加飾フィルムの需要は増加しています。
フィルム化金属よりも軽量なため、走行距離を伸ばすにはフィルムが適しています。加飾フィルムはEV自動車のフロントグリル部分に採用されています。加飾フィルムならカラーバリエーションも豊富で光を透過させることもできるので、メーカー側のさまざまな要望に応えるのも容易です。また、フィルムは光を透過させられるため、フロントグリルの裏側に安全システムのセンサー類を取り付けても、問題なく使用できます。
加飾フィルムは板厚が360μmとなっており、塗装では再現できない金属管を出すことも可能です。防錆にも優れているので、腐食に強いパーツを作ることができます。さまざまなパーツに使用できることから、今後は、EV自動車の外装・内装へのニーズも高まるでしょう。
東レが開発したEV向け遮熱フィルムは、紫外線に対して高いレベルの遮熱性を備えたフィルムです。EV自動車に遮熱フィルムを採用することで、社内の快適性や冷暖房の消費電力の抑制などに貢献します。電波の透過性にも優れているため、5G通信にも問題なく対応できます。
遮熱フィルムの各層の厚みは1nmレベルと高精度になっており、透明性と遮熱性の両立を実現しています。従来のフィルムでは電波の透過性に課題がありましたが、EV向け遮熱フィルムでは優れた遮熱性能に加えて、電波の高い透過性も備えています。
遮熱フィルムをEV自動車に採用した場合、夏場の走行時の冷房の消費電力を3割減少できたという実験結果も出ています。
公差実力値±0.05mm程度(素材・形状による)
社内保有素材の場合は最短即日納品可能(目標6時間)
自社開発の生産設備を多数持ち、金型・治工具の内製化ができる体制により、開発・試作~量産と、製品開発を段階ごとにサポートできる。
今後、より求められる技術ニーズを捉えた、フィルムや金属箔などの加工実績があり、歩留まりの改善・難加工材への対応を実現。
±0.05~±0.3
場合によって即日対応するケースあり。通常、納期の目安は平均1週間程度。
ISOクラス1(1m²に0.1ミクロンのホコリが10個以下)のスーパークリーンルームを完備、医療品分野などでマストとされる要件を満たした加工環境を持つ。
PDMS(ポリジメチルシロキサン)成形や高精度の貼り合わせ加工、アッセンブリ、パッケージングまでワンストップで対応でき、短納期を実現。
打ち抜き規格±0.1mm(実力値では±0.05)対応可能
保有設備で対応可能な場合、最短当日出荷
打ち抜き加工のみならず、貼り付け・貼り合わせ・スリット・ラミネート・脱泡など幅広い加工に対応でき、取り扱い材料も多岐にわたる。
開発・試作段階から相談可能で量産試作~量産と製品開発を段階ごとにサポートでき、依頼企業の構内での製造・生産管理・設備のメンテなども受託可能。
【選定条件】
「フィルム加工メーカー」で検索し、公式サイト内で「プレス加工」「打ち抜き加工」に対応していることを明記している54社から、最短当日出荷が可能で、加工精度を明記し、さらに高機能フィルムにも対応する3社を選定。
(2022年2月9日時点)