フィルム加工・プレス加工に関する基礎知識
フィルム加工・プレス加工メーカーの選び方やトラブル事例、検査を実施するための装置や機器など、フィルム・プレス加工に関する基礎知識をまとめています。
フィルム加工・プレス加工メーカーを選ぶ際は、どのような機器を有しているかチェックしてみましょう。機器が自社が求める加工に対応したら、納期とコストを確認する必要があります。ただし、コストのみで選ぶのは危険ですので、クオリティもチェックしておきましょう。認識の齟齬を防ぐために、加工メーカーの提案力も確認することが重要です。
フィルム加工では、まれに不良現象などのトラブルが起こる場合があります。例えば材料からギザギザの突起が飛び出すバリやヒゲ、フィルム表面のキズなどが挙げられます。他にも、材料面に空気が入り込む気泡や、端面が波打ってしまう端面不良などが起こる場合もあります。いずれにせよ、こうしたトラブルには注意しておきましょう。
クリーンルームは、空気中を浮遊する微生物や微粒子が一定レベル以下に管理された空間のことです。フィルム加工メーカーでは、作業空間にクリーンルームを設置しています。空気中を舞う微粒子などがフィルム加工の不良現象を起こしかねないためです。そのため、クリーンルームを設けて微粒子をしっかり排除し、清潔な空間で作業できるようにしています。
フィルム検査は、加工したフィルムの異物やシワ、キズなどをチェックするために行います。検査時に使われる機器は多種多様で、ワーク全体を写すラインカメラや、異物を検査するスキャンカメラなどがあります。このほか、フィルムの厚みを調べる装置など、さまざまな機器を利用して検査を実施しています。
フィルム加工では、原料を圧縮・成形するための金型が用いられています。金型は凹凸の形状をしたものや、平らな形状をしたものなどがあり、加工方法によって形が異なります。フィルム加工は、主に押出成形が利用されており、原料を押出機から押し出した後、平らな金型へと流し入れてフィルムなどを形成していきます。
フィルムインサート成形は、フィルムを製品の形状に沿って成形し、金型で製品に密着させる成形方法をいいます。デザイン性の高いフィルムや、防水などの機能性を付与したフィルムを利用すれば、樹脂製品の意匠性や機能性を高められるのが特徴。樹脂を射出する前にフィルムを製品の形状に成形するため、加飾の位置精度を高めることも可能です。
インモールド成形は、金型の中でフィルムを成形し、樹脂製品に転写する成形方法をいいます。フィルムインサート成形とは違い、樹脂製品の表側に印刷面が現れます。
インモールド成形は成形と加飾を一度に行えるため、製品を塗装するケースよりも製品の製造スピードを短縮化できます。また、複雑な加飾も可能で、多色デザインにも対応しています。
TOM成形は、圧力差を利用して基材にフィルムを密着させる成形方法です。樹脂製品だけでなく、金属へ適用できるのが特徴。さまざまな基材に対して、意匠性や機能性を付加できます。汎用性が高いことから、乗り物の内装・外装部品や電化製品などで利用されています。また、製造時の環境負荷が少ないため、SDGsの取り組みに寄与するのもメリットといえます。
フィルム加工で試作を依頼する際は、金型の提案を受けられるかどうかチェックしてみましょう。また、加工内容や形状・素材など、必要に応じた提案を受けることが重要です。ただし、試作の依頼を円滑に進めるなら、担当者とのコミュニケーションが欠かせません。レスポンスや技術力などもチェックし、安心して依頼できるフィルム加工メーカーを選びましょう。
機能や品質の向上やコストダウンなど、製品の価値を高めることを目的としたVE提案。フィルム加工依頼においても、VE提案を受けることは可能です。VE提案を受ければ、コストダウンを図りつつ、製品の品質を適正化できます。ただし、VE提案に対応していない加工メーカーもありますので、まずはコストや機能改善について相談してみるとよいでしょう。
フィルム加工に関しても、リサイクル、SDGsへの取り組みが広がっています。フィルム加工においては環境負荷低減PETフィルムの開発や、リサイクルが可能な包装紙の開発など、人と地球にやさしいフィルムの製造・加工が行われています。フィルム加工を依頼する際には、加工メーカーが取り組む環境負荷・リサイクルへの対策についても調べておくと良いでしょう。
異種素材の接合に適しているのが、熱接着フィルムです。金属・樹脂・セラミックなどの異種素材の接合ができます。熱接着フィルムは加熱によって接着するフィルムで、シート状になっているので加工も容易にできるのが特徴です。さらに優れた強度・耐久性を持つ熱接着フィルムも開発されており、自動車部品や電子部品の接合などに使用されています。
フィルム加工の施策を依頼する際には、秘密保持契約の締結が必要です。秘密保持契約を結ぶことで、情報漏洩のリスクを回避します。秘密保持契約を締結しておけば、万が一情報が漏洩したり悪用されたりしても、賠償請求が可能です。契約を締結するタイミングは業務提携を検討している段階ですので、スムーズに契約をすすめられるように具体的な内容を明確にしておきましょう。
